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米国株式信用取引 サービス開始1周年!
おかげさまで米国株式信用取引は、多くのお客さまにご利用いただき2023年7月でサービス開始から1年を迎えることができました。
米国株式信用取引では、米ドルや米国株式を元手に資金の約2倍の金額の取引ができます。また、同じ資金で同じ銘柄を1日に何度も取引できるループ取引や、株価下落の局面でも利益を狙うことができる空売りなど、これまでの米国株式投資でできなかった投資手法が可能となりました。
米国を代表する指数であるS&P500は2022/8/16取引時間中に高値4,325.28ポイントをつけたあと下落しましたが、2023/6/8には2022/10安値から20%反発し、その後も年初来高値を更新しています。
2022年から続いた米国の政策金利の引上げも6月のFOMCでは据え置きとなり、2023年末までには利下げに転じる可能性もでてきました。一般的に利上げ局面は株式相場に不利となり、利下げ局面は株式相場にとってプラスになるといわれており、今後の相場の動きに注目です。
米国株式信用取引は、手元資金の約2倍の取引ができ、小さい資金でより大きな利益が期待できます。投資妙味の高まりが期待できるこれからの米国株式投資に米国株式信用取引を活用してみませんか?
S&P500は約1年間で14%上昇
- ※2022/7/1と2023/6/14の終値を比較
米ドル円は約1年間で4%の円安
- ※2022/7/1の米ドル135.19円と2023/6/14の米ドル140.09円を比較
- ※上記は過去の実績であり、将来の動向等を示唆および保証するものではありません。
米国株式信用取引の魅力
現物取引ではできない投資手法が、米国株式信用取引の魅力です。
- ※2023/2にSBI証券が実施したアンケートより集計
米国株式信用取引の口座数
多くの方に口座開設いただきました。
- ※2022/7末と2023/5末のSBI証券における米国株式信用取引口座数を比較
ご利用者の年代
幅広いお客さまに取引いただいています。
- ※SBI証券におけるサービス開始から2023/5までに米国株式信用取引を行ったお客さまの取引時の年代を集計
ご利用者の投資経験
約40%が信用取引未経験者からデビューしています。
- ※SBI証券におけるサービス開始から2023/5までに米国株式信用取引デビューしたお客さまが、
米国株式信用取引デビュー前にSBI証券で取引をしていた商品
米国株式信用取引の売買代金
売買代金も大幅に増加しています。
- ※2022/8と2023/5のSBI証券における米国株式信用取引の月間売買代金を比較
保有日数
短期間で売買する方が多いです。
- ※SBI証券におけるサービス開始から2023/5までに米国株式信用取引で決済をした建玉の保有期間を集計
取引が多い銘柄
エヌビディア(NVDA) | 騰落率 +161% |
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テスラ(TSLA) | 騰落率 -10% |
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インベスコ QQQ トラスト シリーズ1 ETF(QQQ) |
騰落率 +24% |
- ※SBI証券におけるサービス開始から2023/5までの米国株式信用取引新規建約定代金を集計。騰落率は2022/7/1と2023/5/31の終値を比較。
機能・サービスの拡充
1年間で機能、サービスを大幅に拡充いたしました。今後もサービス改善に努めます。
今後もより良いサービスを提供するためお客さまの声をお聞かせください。
ご注意事項
- 米国株式信用取引にあたっては、所定の手数料がかかります(手数料はお客さまの取引コース、取引チャネル、取引プランや売買代金等により異なることから記載しておりません)。
- お取引に伴う為替取引には、当社為替スプレッドがかかります。当社為替スプレッドについてはこちらをご確認ください。
米国株式信用取引に関するリスク
- 米国株式信用取引は、株価や為替相場の変動等により損失が生じるおそれがあります。
米国株式信用取引は、多額の利益が得られることもある反面、多額の損失が発生する可能性をも合わせもつ取引です。特に、米国市場には値幅制限(ストップ高・ストップ安)がないため、株価の極端な急騰や急落が発生する可能性があります。 - 米国株式信用取引にあたっては、売買代金の51%以上で、かつ30万円相当以上の額として当社が定める米ドル額の保証金(有価証券により代用することが可能です)を差し入れていただく必要があります(取引保証金の額の約2倍の取引が可能です)。
- 米国株式信用取引では株価の変動等により差し入れた保証金(元本)を上回る損失が生じるおそれがあります。
米国株式信用取引の「二階建て」に関するご注意
委託保証金として差し入れられている代用有価証券と同一銘柄の信用買建を行うことを「二階建て」と呼びます。当該銘柄の株価が下落しますと信用建玉の評価損と代用有価証券の評価額の減少が同時に発生し、急激に委託保証金率が低下します。また、このような状況下でお客さま自らの担保処分による売却や、場合によっては「追加保証金」の未入金によって強制決済による売却が行われるような事態になりますと、当該株式の価格下落に拍車をかけ、思わぬ損失を被ることも考えられますので、二階建てのお取引については十分ご注意ください。
詳しくは、SBI証券WEBサイトの当該商品等のページ、金融商品取引法等に係る表示又は契約締結前交付書面等をご確認ください。